
ネットで検索すると違う不動産屋が同じ物件を宣伝広告しています。
ある不動産屋に問い合わせた。
他の不動産にも問い合わせた。
紹介された物件は同じだった。
違う不動産屋に同じ物件を問い合わせたり内見(内覧)をしてもらうことはダメなの?
不動産屋の担当者が合わないから不動産屋を変えたいな、と思うこともあります。
そんな疑問にお答えします。
複数の不動産屋で同じ物件を内覧してもいいの?
こんにちは。
無料仲介ネットの福元です。
不動産屋です。
ウチは新築一戸建てや
中古マンションの
仲介手数料が無料になるサービスやってる会社です。
仲介手数料(無料)
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なのでこんな質問を受けることがあります。
Q:今頼んでる不動産屋以外に違う不動産にお家探しを依頼してもいいの?
A:いいですよ。
Q:違う不動産屋から紹介された物件が同じだったんだけど問題ないの?
A:契約してなければ大丈夫?
と言いたいところですが
問題になることもあります。
そのあたりを詳しく解説します。
違う不動産屋に行ったら物件が同一だった?
目次

ネットでお家探しをしたことのある方であれば気が付かれた方が多いと思いますが、一つの物件をたくさんの会社が広告を掲載していることがあります。
店舗に出向いても紹介された物件のほとんどが他社と同じだった、などです。
この理由は紹介される物件のほとんどが「レインズ物件」だからです。
レインズとは早期に売買を成約させるために情報を不動産屋が共有するシステムです。
どこの不動産屋でも同じ物件を紹介される理由はレインズなんです。
物件を自分のところで取り扱うと不動産屋の利益になります。
同じ物件が違う不動産屋でも扱われている理由です。
詳しくは下記の記事で紹介していますので本記事では省きます。
参考:どこも同じ物件が載っている!でもどこの不動産会社も同じじゃない!
どこの不動産屋も同じ物件を取り扱っている
結論から言いますと取り扱っている物件は「どこも同じ物件」ことが多いです。
どこの不動産屋で買おうと、
「同じ物件」です。
「同じ価格」です。
「同じ条件」です。
仲介物件の場合、変わるのは仲介会社です。
仲介会社のサービスなどは変わります。
大きなものとしては仲介手数料などが該当します。
売買物件では物件価格の約3%が仲介手数料となりますので3,000万円位する物件は100万円以上変わります。
無料や半額で対応している不動産屋で購入すると、この差は大きいです。
違う不動産屋で同一物件を内覧するのはダメなの?

Q:違う不動産屋で同一物件の内覧をするのはダメなの?
A:ダメじゃないです。
違う不動産屋なのに同じ物件を紹介されることがあります。
売買や賃貸でも同じ取り扱い物件を共有していることは先にご案内した通りです。
同一物件の内覧を違う不動産屋でしても大丈夫です。
「そりゃそうでしょ。その物件はまだ契約してないんだから」と思います。
「契約していなければいいの?」と思いますが一概にそうとは言えません。
じゃあどこかで線引きのようなものがあるはずです。
物件を契約するまでにはいくつかの段階があります。
段階別に分けてご説明いたします。
違う不動産屋で同じ物件が紹介された|どこの不動産屋で契約する?

物件が気に入った。
契約したい。
でもその物件
「複数の不動産屋から情報をもらっていた。」
「複数の不動産屋から内覧をうけていた。」
どこの不動産屋で契約すべきか?
物件は同じであっても不動産屋によって対応が違う。
また途中で「不動産屋を変えたいな」って思っても変えても大丈夫かな?
と相談を受けることもあります。
物件探しから契約まではいくつかのステップがあります。
ステップごとに解説します。
資料請求・問い合わせをした
Q:同じ物件の資料を複数の不動産屋に請求した。
A:問題ありません。
お家探しが始まるのはココからです。
ネットやチラシなどを見て、少し気になるものがあれば資料請求をします。
複数の違う不動産屋で同じ物件の資料を請求するのは何の問題もありません。
内覧を申し込んだ
Q:A社に問い合わせた物件にB社を通じて内覧したい。
A:問題ありません。
複数の不動産屋で扱っている物件を電話やメールで問い合わせた。
どこの不動産屋でも扱っている物件だった。
物件が同じものであれば変わるのは仲介会社の対応やサービスなどです。
A社でもらった物件資料。B社C社どこの不動産屋に内覧を申し込んでも問題はありません。
同じ物件を違う不動産屋で内覧
Q:A社で既に内覧した物件を違うB社で再度の内覧した。
A:問題あるかも・・・です。
一度物件を内覧してから違う不動産屋で再度の内覧となる場合は問題が生じる可能性があります。
違う不動産屋で内覧すること自体は問題ありません。
違う不動産屋でその物件を契約する、となった場合に問題が生じる可能性があります。
契約すると問題!?
問題があると思われるケースですがあると思われます。
契約をしようと思った場合は不動産は高額取引でもあり、不慣れなことも多く、様々な情報や専門知識も必要となります。
一度目に内覧を依頼した不動産屋から購入するにあたって、契約を決断できるだけの情報などをしっかりと説明してもらい、尚且つ不動産屋が契約に向けて実務を進めていた、などの場合は問題が生じることがあります。
同じ物件を違う不動産屋で内覧しても問題ない場合って?
問題が生じない場合は一度目に内覧を頼んだ不動産屋に問題がある場合などが挙げられます。
担当者の態度が悪い
担当者の態度が悪かった。
そんな担当者に当たってしまったら住宅購入の決断をしたくなくなるのは当然です。
わたくしたち不動産屋は成約させてナンボの仕事でもあります。
なので売ることだけしか考えていない、しつこい営業をかけ嫌な思いをさせる営業マン。今でも稀に存在します。
担当者が知識不足
担当者の知識不足などで不安感や不信感を抱いたりすることはあります。
入社1年目なら仕方ないにしても数年間も不動産営業をしながら「宅地建物取引士」の資格を持っていないような勉強不足・知識不足の不動産営業マンもいます。
そんな営業マンに当たると、不安になり購入の決断ができないのは当たり前です。
条件などが変わった
価格変更などが行われ購入の条件が変わったなど、違う不動産屋の広告宣伝でそのことを知り、違う不動産屋で案内されることもあると思います。
このような場合だと問題は無いと言えます。
ウチの場合はこんな感じです。
ウチは仲介手数料が安くなるサービスを行っています。
稀にこのような問い合わせがあることがあります。
他社で内覧後に契約を考えたが当社で契約した方が安くなる、という理由だけでお問い合わせをいただく場合です。
物件が別の物件、となれば問題はありません。
同じ物件だった場合
先に内覧をした不動産会社がこんな感じだと対応できかねることがあります。
何ら問題のない営業マンから、契約を決断できるしっかりとした説明・情報提供を受け、尚且つ不動産業者がすでに契約にあたって具体的な作業をしている
などは、当社では対応できないことがあります。
また「購入申込書・買付証明書」を書いたなど、購入することの意思表明の書類を提出したお客様。
「購入申込書・買付証明書」には法的拘束力はありませんが、契約の作業まで不動産業者が行っているのに仲介手数料が安くなるという理由で、お問い合わせいただいた場合などは、残念ですがお断りすることもあります。
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違う不動産屋で内覧にあたっての注意点

内覧前の情報収集
資料請求などしよう
同じ物件が違う不動産屋で複数の広告宣伝を見かけた場合は、内覧する前に資料請求などをしましょう。
物件は同じなのですから変わるのは仲介業者のサービスです。
資金計画書も出してもらいましょう。
不動産屋によっては、意味不明な項目で請求してくる会社もあります。
各項目は要チェックです。
内覧する前に総額でいくらかかるのか知っておきましょう。
後でトラブルにならないためにも!
ちなみにウチの場合はこんな感じです。
中古マンション
新築一戸建て
会社・担当者も確認しよう
会社や担当者も事前に確認しましょう。
購入・引き渡しまで誰に任せるかは大切です。
同じ物件ですが違う不動産屋に頼んだばかりにトラブルになっても大変です。
担当者がどんな人なのかは「会社のホームページ」の「スタッフ紹介」などで事前にある程度分かります。
見てもどうせ良いことしか書いてません。悪いことをホームページに書くわけありませんから。
担当者の何を見るの?
お客様にどんなところをチェックしていますか?と、聞いたことがあります。
宅建資格の保有者かどうかでした。
ごまかしようがありませんから、とのことでした。
宅建業法により不動産営業マン全員が「宅地建物取引士」を持たないといけないわけではありません。
私もこの業界に入ったころお客様に「宅建持ってないの?」「宅建も持ってない人から高額な家は買えない」と言われたことがあります。
なので翌年勉強して取得しました。
この「宅地建物取引士」という資格なんですが、難易度は医者や弁護士とは全く違うレベルの資格です。
ちゃんと勉強すればそんなに難しいものではないです。
この業界は社員の入れ替わりも多く、業界内を転々とする営業マンも多いです。
長年やっていますと、その様な営業マンとも知り合いは多く居ます。
共通項として「宅地建物取引士」を持ってません。
あまり悪く言いたくありませんので、これくらいにしておきますが、
本業の仕事なのに「資格を持ってない」という営業マンは居ます、ということです。
持っていれば安心という訳ではありませんが、私たちが取引している不動産業者の感覚では持っているのが普通です。
ネットを使えば多くの情報がカンタンに取得できます。
- 内覧前に物件資料と資金計画を事前にもらう
- 担当は有資格者かどうか
内覧前に事前の調査をしっかりしましょう。
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